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心肺運動負荷試験（CPX）

心肺運動負荷試験（Cardiopulmonary exercise testing）

健常人だけでなく心疾患患者において、運動耐容能は生命予後に関連していることは多数報告されています。心肺運動負荷試験（図1）は、客観的に運動耐容能を評価することができ、様々な指標を得ることができます。得られる指標のなかで、最大運動能の指標である最大酸素摂取量（Peak VO₂）は心疾患患者の強力な予後規定因子であることが知られています。また、運動療法を行う際に必要な運動強度を決定に有用です。心肺運動負荷試験により求められる嫌気性代謝閾値（anaerobic threshold: AT）は、有酸素トレーニングの客観的な指標であり、ATを基にして運動を行うことにより、安全に運動療法を施行することができます。

以上のように、CPXは心疾患患者さんを診療する上で、非常に重要な検査であるといえます。

CPXの方法（図2）

まず、酸素の取り込みを評価するためのマスクを装着します。その後、自転車にのっていただき、血圧や心電図を計測します。安静時の呼気ガスを評価し、異常値がないことを確認し、検査がスタートとなります。

はじめに、安静時4分間のデータを確認します。その後、0～20ワットの定常負荷でウォーミングアップ3～4分間施行したのちに、漸増負荷試験（Ramp負荷）を行います。

漸増負荷は、運動耐容能の低下した症例は、一分間に10 W/分ずつ増加する負荷量で、運動耐容能が保たれている症例には、一分間に20 W/分あるいは30 W/分ずつ増加するRamp負荷を用います。自覚的最大運動強度まで負荷を行い、最大運動時の評価を行います。その際に得られる指標がPeak VO2となります。自覚的最大強度であるため、努力不足により終了することもありますが、負荷が十分かかっているかは、負荷終了時の呼吸商(R)が指標となります。負荷終了後は、最大負荷量や症例に応じて0～10ワット程度でのクールダウンを行います。

心肺運動負荷試験を基にした運動処方

心疾患患者においては、重症度が大きく異なり、心機能や運動耐容能を十分に評価する必要があります。特に、極度に心機能の低下した症例や開心術直後の症例、高齢者においては、安全域が狭く、過度な運動強度で運動療法を行うと、心不全の増悪や致死性不整脈の出現など、悪影響を及ぼすことが懸念されます。運動療法の基本は、いかに安全に効果を上げ継続して行えるかであり、運動強度の決定は、重症度を的確に判断し、個々の症例に応じたものでなければなりません。運動強度の決定は、心肺運動負荷試験にて求めたATを基準とする方法が客観性に富み、安全性も高いと考えられています。

まとめ

心肺運動負荷試験を行うことにより、運動耐容能が客観的に評価でき、適切な運動処方ができます。心肺運動負荷試験は、心疾患患者の予後を予測する多数の指標を得ることができる上に、運動療法を行う際の最適な運動強度を求めることができる有用な検査方法になります。また、ATを基にした日常生活を行うと再発予防にも繋がり、生活指導にも役立ちます。